2017-11

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マスコミの信憑性

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創価学会から少し話題を離れて、マスコミについて触れておく。
マスコミの言うことはどこまで信用できるのだろうか。

新聞、テレビと言ったメディアは前にも書いたように創価学会に買収されているため、学会にとって都合が悪い記事を載せることはない。

週刊誌はどうだろうか。
週刊誌も、朝青龍の八百長疑惑を見れば信憑性があるとは到底言えないだろう。
しかし学会を揶揄する記事を載せるなど、今のところ学会の魔の手が忍び寄っている気配はない。
先日の愛知母子3人殺傷事件では、「被害者は創価学会員である」など
テレビで報道されていないことを、週刊誌を通じて知ることができる。

どちらも信憑性は100パーセントあるとは言えないが、週刊誌やネットの情報の方が若干信用できる内容であると言える。

まぁ、自分の目で確かめるのがベストだというのが結論なんだけどね。
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創価学会を解体する方法はあるのか

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公称信者数800万世帯と、この国の一大勢力となった創価学会。
ここまで浸透してしまった創価学会の勢力を食い止めることができるのだろうか。

創価学会の強みは何といっても
豊富な資金力、池田大作のカリスマだと思う。

では、この二つをどうにかすれば良いのではないだろうか。
考えられる方法は
・宗教法人を課税対象に制定する
・池田大作の死を待つ
この二点だろう。

総資産10兆円と言われている非課税の営利団体も、課税対象にしたら堪ったものではないだろう。

そして、池田大作の死である。
恐らく、マスコミは創価学会に買収されているので報道規制をされるだろう。
戸田の葬式のように信濃町が弔問客でごった返すだろうから、池田大作の死は一般人にも分かるのではないだろうか。

池田大作の死を人為的に早めることはできないので、宗教法人の課税化は急務である。

公明党のいい所を探してみた

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2ちゃんねるなどでボロクソに叩かれている公明党。
今回は公明党のいい所を探してみようと思います。

どのような政策を主張しているのか、簡単にまとめてみました。

>>外国人参政権の付与
売国議員の増殖
特定外国人による地方行政の乗っ取りを助長

>>人権擁護法案
場合によっては国民の娯楽を奪う恐ろしい法案

>>ネット規制法案
言論の自由を剥奪する、憲法に反した法案

>>就職支援
求職中の学会員の就職を支援→学会の収入源確保


ざっとまとめてみたんですが、
僕の頭が悪いのか、視野が狭いのか、
公明党のいい所を一つも見つける事ができませんでした。

公明党や創価学会の皆さん、本当に申し訳ない!

『総体革命』は破防法に抵触する

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総体革命とは、
政界
官界
言論界
法曹界
医療界
などの各界に学会員を送り込み、日本を乗っ取ろうとする極めて危険な思想である。

既に、この作戦は実行されており創価大学平成18年度の公務員採用試験実績によれば、
司法試験合格者 22名
公認会計士試験合格者 11名
税理士試験合格者 3名
外務省専門職員試験合格者 3名
となっている。

もし、このままの状態が続けばいずれ
池田大作を中心とした創価王国が誕生する。(志半ばで池田大作が亡くなるかもしれないが)
現在、教祖の死が近いということで学会員たちは躍起になっていることだろう。

実現は限りなく不可能に近いが、
このような国家転覆を目論む破壊活動には、破防法を適用すべきである。

定額給付金

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定額給付金とは日本の経済対策の一つであり、財源は総額2兆円と言われている。
国民1人あたり1万2千円(18歳未満、65歳以上は2万円)支給されるというものだが、
もし、仮に1000万人と言われている会員から創価学会がお布施や財務と称してカネを掻き集めたら・・・
少なく見積もっても1200億円にものぼるカネが学会に流れるのだ。
恐るべし!宗教ビジネス

宗教ビジネスの強みは何と言っても税金がかからないことだ。
例え1200億だろうが2000億だろうが1円も税金を納めなくて良い。

そして、この法案を積極的に推進したのは紛れも無く公明党である。
皆さんもご存知のとおり、公明党の支持母体は創価学会だ。
いや、公明党の得票数から創価学会の組織票を引いたら1つも議席が取れない。
正確には公明党=創価学会ということになる。

恐らく、100年に一度と言われている経済危機で
お布施や財務に困った学会員たちの必死の訴えがこの定額給付金に結びついたのだろう。

このような、定額給付金回収業者『創価学会』を絶対に許してはいけない!

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